早速荒れそうな8月相場､｢1年前と今｣を比べれば個人投資家がどうすればいいのかは明らかだ

結局、2024年の夏は7月で下げ止まらず、8月5日の大幅下落で、日経平均の予想PERは13.01倍、筆者が重要視している「株価との総合乖離」（25・75・200日移動平均線乖離率の合計）は－54.09％と、2022年3月8日の－31.35％を大きく超える、異常な下方乖離となった。

以上、約1年前の事象を細かく見てきたが、アメリカのハイテク株の急落、予想を下回る決算、日銀の利上げ、円高、市場の過熱感など、下げるべくして下げた、わかりやすい理由があった。

「待っていた下げが来た」だけ、冷静に対処する局面

逆に言えば、今年は、今のところ「2024年や2023年8月のような大幅安はない」と感じる。個人投資家には「待っていた下げが来た」だけだろう。

本日の8月4日は、一時的にどこまで下がるかわからない。だが、日経平均で言えば今年の高値である4万2000円前後で売った投資家は、25日移動平均線が位置する4万0200円あたりで、ひとまず買い戻すのではないか。そのスタンスに、筆者は賛成する。

アメリカのドナルド・トランプ大統領は1日、労働省のエリカ・マクエンタファー労働統計局長を解雇するよう指示した。冒頭で記したように、同日朝に発表された7月の雇用統計で過去分が下方修正されたが、そのことに憤慨し、「政治的な操作だ」と決めつけた。

アメリカの非農業部門の就業者数は約1憶6000万人もいる。わずかばかリ、誤差の範囲かもしれない発表で、労働統計局長がクビとは気の毒だが、雇用統計で神経質に動くアメリカの株であれば仕方がないのか。われわれは、冷静に見ていくだけだ。

（当記事は「会社四季報オンライン」にも掲載しています）

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