さて、昔の「ノストラダムスの大予言」のように一部で心配されていた「7月5日」が過ぎた。特に香港では信じられていたようで、訪日客が大幅に減少して、直行便の一部が休止されたほどだった。
月曜は「魔の7月7日」になる？「下げたら買い」は不変
本日の月曜日は7月7日七夕だが、実は株式市場では一部で7月7日は「魔の7月7日」と言われているのをご存じだろうか。2004年以降の日経平均の勝率が7月7日は3勝12敗となっているからだ。
もっとも、こちらのほうは「ETF（上場投資信託）やファンドの分配金の原資を作る売り」と理由がわかっており、その後の上昇に弾みをつける「7月7日」でもあるので、買い場の「7月7日」と言えるかもしれない。
ただ、分配金の原資を作る売りは、今週いっぱい続く。昨年はその売り玉を狙って逆に買いが入り、一気に7月11日の史上最高値となって、高値づかみをした投資家はその後急落に見舞われたが、今年はその轍を踏まぬように、焦らず、ゆっくり行くべきだと思っている。そして「トランプ関税の期限」である「7月9日」も控えている。
トランプ大統領は4日の独立記念日当日、貿易相手国にかける税率を国ごとに見直し最大70%にする考えを示し、7日に新たな税率を記した書簡を12カ国に送り、「新関税は8月1日から徴収する」と発表した。
果たして、市場は、これを「事実上の停止期限延長への布石」と取るか、それとも「再び始まるトランプ関税の混乱」と取るか、7日の日本市場が注目される。2週間前と同じだが、週末で起きた事件は、世界で最初に日本市場が洗礼を受けるからだ。
独立記念日に大統領の署名で成立した「1つの大きく美しい法案」も、市場は「財政不安を最大化させる法案」と取るか、「GDPを4年間で5%以上も押し上げる美しい法案」と取るか。やはり7日が魔の七夕とならないことを祈るが、とにかく今週は年後半相場の重要なターニングポイントになりそうだ。かなり濃くて厳しい1週間だが、筆者が本欄を通して訴え続けて来た、「下げたら買えばいい」は1ミリも変わっていない。
（当記事は「会社四季報オンライン」にも掲載しています）
