電波不足に焦るソフトバンク、スマートフォン増えいよいよ正念場
「定額制が浸透している日本では、ユーザーの抵抗感が強い」（情報通信総合研究所の岸田重行・主任研究員）。定額制がなくなると、スマートフォンの売れ行きが落ちる可能性もある。ドコモとＫＤＤＩは「３～４年先までは色々な対策で吸収できる」（ドコモネットワーク部）とし、導入を急ぐ様子はない。
一方で、ソフトバンクの姿勢は２社と異なる。孫社長は「われわれもいずれかの時点で、欧米のような料金体系を採らないといけなくなるかもしれない」と明言。それだけ同社の状況が切迫していることの表れといえる。ｉＰｈｏｎｅを武器に躍進を遂げてきたが、課題とされてきた通信網は、いよいよ正念場を迎えつつある。
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（本誌：桑原幸作 撮影：風間仁一郎 ＝週刊東洋経済2011年9月10日号）
※記事は週刊東洋経済執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります。
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