（写真：アン・デオール/PIXTA）
コロナ禍で広まった在宅勤務などのリモートワークは、現在微妙な立ち位置にある。確かにコロナ前に比べれば従事する人の数は増えたものの、感染が落ち着いた現在は減少傾向にある。アマゾンやグーグルなど米大企業が一定の出社を命じたと報じられ、リモートワークの今後はいっそう見えにくくなっている。
メリットの大きい選択肢
リモートワークが減少しているのは、それが労働者の生産性に負の影響を与えていると考えられるからだろう。対面に比べて細かな業務指示を出しにくく、業務の遂行状況の把握も困難であることが、とくにチームによる生産活動に悪影響を及ぼすと企業側は懸念する。
若手従業員の育成面にも影響がある。日本企業が実施する訓練の中心を担うのは、いわゆるOJTである。具体的には、実際に仕事をする中で、遭遇する課題の解決方法を先輩や上司にその都度教わりながら学ぶ形であり、この場合にはリモート環境は対面に比べて効率性が低下すると思われる。
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