外国人が働きたいと考える会社には優れた特徴がある。
すべての産業分野で人手不足が深刻化している。その数は政府推計で34万人。どう補うのか。
『週刊東洋経済』12月2日号の第1特集は「外国人材が来ない!」。経済大国日本には発展途上国の若い労働者がいくらでもやってくる――そんな時代は終わりつつある。
スズキハイテック|山形県
外国人社員が変えた受け身の社風
「よく東京に行かないのかと聞かれますが、自分は山形で暮らし続けたい」
インドネシア出身のペトルス・ヤサヤ・サモリさん(34)は、山形大学工学部の博士課程を修了後、2018年にスズキハイテック(山形市)に入社した。
自動車などのメッキ加工を手がけ、来年で創業110年を迎える。外国人を登用し始めたのは、5代目の鈴木一徳社長(53)が就任した15年から。山形大学の留学生2人を採用した。現在では従業員173人のうち73人が外国人で、うち社員が31人を占める。
社長就任時、受注が大幅に低迷していたことから、鈴木氏は受注中心の事業から開発主導の事業へと転換を図ろうとしていた。
「日本人だけでは受注に頼るという受け身の姿勢が変わらなかった。モチベーションの高い彼らが加わったことで、日本人社員のマインドも開発に向けて積極的になっていった」と鈴木氏は語る。
この記事は有料会員限定です。
ログイン(会員の方はこちら)
有料会員登録
東洋経済オンライン有料会員にご登録いただくと、有料会員限定記事を含むすべての記事と、『週刊東洋経済』電子版をお読みいただけます。
- 有料会員限定記事を含むすべての記事が読める
- 『週刊東洋経済』電子版の最新号とバックナンバーが読み放題
- 有料会員限定メールマガジンをお届け
- 各種イベント・セミナーご優待
トピックボードAD
有料会員限定記事