ホンダ、GMとの「EV共同開発」中止で広がる波紋 30年EV200万台生産計画維持も、問われる代替案

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ホンダはGMと生産する予定だった量販価格帯のEVについてどのように進めるかは今後検討するという。ただ、今回の物別れのダメージは経営的に小さくない。ホンダは2030年にEV生産台数200万台の目標を掲げている。

GMとの共同開発EVはその一部を担う予定だった。北米では、EV専業メーカー・テスラが急速に台数を伸ばし、伝統的な自動車大手も続々とEVを投入している。そうした中、ホンダが主戦場とする中小型車でプラットフォーム展開も含めて戦略の練り直しは避けられない。

GMと共同開発したSUV「プロローグ」は予定通り2024年に投入するというが、台数が出る量販価格帯のEVなしでは北米での苦戦は免れない(写真:ホンダ)

トヨタ自動車は多層的なEVプラットフォームの展開を公にしており、一からの出直しとなればライバルに後れを取ることになりかねない。

問われる三部社長のリーダーシップ

ホンダは三部敏宏社長の就任以降、2040年脱エンジン目標の発表やソニーとのEV共同開発、F1への5回目の参戦など大胆な施策を次々と繰り出してきた。一方で、周囲からは「具体的な成果やEVの台数計画がなかなか出てこない」(ホンダ系部品メーカー首脳)との指摘が出ていた。

生産工程の抜本的な見直しや次世代EVの発表など、具体的に示しているトヨタとは対照的に映る。別のホンダ系部品メーカーの首脳は「ホンダが今までどこかと組んでうまくいったことはない」と苦笑いを浮かべる。

協業は三部社長が主導して進めてきたとされるだけに、今後どのような巻き返し策を繰り出すのか。早急に代替策を示さなければ、株式市場やサプライヤーの信頼を失う可能性もある。

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横山 隼也 東洋経済 記者

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よこやま じゅんや / Junya Yokoyama

報道部で、トヨタ自動車やホンダなど自動車業界を担当。地方紙などを経て、2020年9月に東洋経済新報社入社。好きなものは、サッカー、サウナ、ビール(大手もクラフトも)。1991年生まれ。

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