パチンコ過去最大倒産「ガイア」に見えていた予兆 店舗を相次ぎ売却、Jトラストが支援に名乗り

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支援を決めたJトラストの狙い

再生スキームを定める最終契約は、4カ月以内をメドに結ぶという。パチンコホール経営に資本を入れる企業は、東京証券取引所に上場が認められてこなかった歴史があることから、「Jトラストは資本を入れず、あくまで貸付金利やコンサルティングフィー、不動産の整理に伴う手数料などで稼ぐスキームにするのでは」(前出の周辺機器メーカー関係者)との臆測も飛び交う。

実際、Jトラストの関係者は「パチンコホール事業の運営はできないし考えていない」と話す。一方で、「ガイアグループの運送業や倉庫業を行う会社などは、それなりの価値・資産を持っている会社がある。そこは狙いの1つ」と明かす。

首脳級から横のつながりが強いパチンコ業界では珍しく、ガイアの幹部はめったに表に出てこなかった。その経営の内情は長らくベールに包まれたまま、今回の倒産劇は起きた。

ガイアは11月2日、債権者向けの説明会を開催し、破綻に至った経緯や今後の手続きに関する説明を行う。業容の維持さえ難しいパチンコ業界で、Jトラストとともに会社をどう立て直すのか。経営陣からの詳細な説明が待たれる。

森田 宗一郎 東洋経済 記者

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もりた そういちろう / Soichiro Morita

2018年4月、東洋経済新報社入社。ITや広告・マーケ、コンサル、エンタメ産業などを担当。過去の担当特集は「アニメ 熱狂のカラクリ」「氾濫するPR」「激動の出版」「パチンコ下克上」など。

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