ジョブ型の人事制度導入で社員の働き方や会社はどう変わったか。実例の一つとして、資生堂を紹介する。
化粧品大手の資生堂は、ジョブ型を2015年10月に管理職層から導入し、2021年1月には一般社員へと拡大した。2022年1月にはグローバルでの人事制度の共通化を図り、国内と海外の人材を共通の等級で格付けする制度の運用も始めた。
同社では、中国事業の売上高が日本事業を上回るなど事業のグローバル化が進み、幹部層の国際異動を円滑にする必要性があった。
加えて、日本側の職能資格等級制度が年功的な運用となり、有能な若手の早期登用を阻むデメリットも散見されるようになっていた。年齢に関係なく成果を出している人の処遇をもっと引き上げられないか。こうした課題に資生堂はジョブ型で取り組んだのだ。

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