「薬を出すだけの場所」から「地域の相談場所」へと変われるか。
「薬がない」。こんな言葉が医療現場で当たり前のように聞かれるようになって久しい。『週刊東洋経済』の10月10日発売号(10月14日号)は「薬クライシス」を特集。供給不安の深層を製薬メーカーと薬局の両方から浮き彫りにします。
「ちょっとした相談できます。お元気な時もどうぞ」。そう看板を掲げるのは、東京・武蔵野市にある個人薬局「アトラス薬局」だ。カフェのような外観の店舗に、近所に住む男性がやってきた。薬剤師と雑談して数分後、薬を受け取ることもなく帰っていった。一般的な薬局ではあまり見られない光景だ。
同薬局を今年6月に開業した薬剤師の平野菜摘子氏は「地域の方が気軽に健康相談などをしに来てくれる。患者目線の薬局を目指し、工夫をしている」と語る。店舗には一般用医薬品(市販薬)のほか、食品や栄養ドリンクも並ぶ。
患者はほぼ地域の住民
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