ジャニーズ会見は｢井ノ原次期社長｣への布石か? あえてゼロ回答で刷新後に新体制発足も

なぜ子会社社長の立場で井ノ原快彦氏が会見に出席したのか、臆測をよんでいる（撮影：風間仁一郎）

例を見ない4時間超となる記者会見を実施したジャニーズ事務所。昭和の時代から芸能界において「帝国」とも呼ばれる絶大な影響力と、批判をいっさい許さない絶対的存在感を維持してきた同社。

かねて噂されていた、創業者であり、自ら帝国を築いた故・ジャニー喜多川氏の性加害問題は、それまで事実認定さえ公式にはしていなかった同社代表取締役の藤島ジュリー景子社長自らが認めるところから始まった。しかしこの日の会見という舞台は、ジャニーズ帝国サーガの前編にすぎないのではないだろうか。

会見のゴール

新旧社長である藤島氏、東山紀之氏に加えて、顧問弁護士がそろうのは必然として、当日もう1人、子会社ジャニーズアイランド社長である井ノ原快彦氏がその席には座っていた。同社役員ではなく、あくまで子会社社長という存在が、社の命運を分けるような重大な会見に同席するのは異例で、違和感をも覚えさせながら会見は進んだ。

「謝罪会見」とも言われていたが、私の見方は少々異なる。不倫や多少の違反行為などとは次元が異なる重大な犯罪行為に創業者が及んでいたということは、まさに存亡の危機であり、会見は生き残りのためのステップだと思っていた。

つまり会見で実現したいゴールは謝罪をすることではなく（謝罪しないという意味ではない）、それよりも会社の存続の道を探ることだと今でも見ている。新社長となった東山氏が「法を超えて（救済・補償）」という表現をしていたが、それはただ謝罪だけで終わるものではないという状況認識から出たものといえる。

社の存続を懸けたこの日の会見は、エンターテインメント帝国である同社の一世一代の舞台とも呼べるだろう。