【5大商社決算】資源バブルの先に見えた重大課題 初の利益「1兆円超え」も株価はバフェット頼み

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いま、総合商社の株価を牽引している最大の材料は「バフェット買い」だろう。4月中旬、投資の神様と呼ばれるウォーレン・バフェット氏の率いるバークシャー・ハサウェイが5大商社株6%超を7%超まで買い増したことが伝わると、商社株は前日比3~5%高と跳ね上がった。

各社の決算会見でも、商社首脳らが入れ替わりでバフェット氏を東京・大手町のホテルを訪ねた、いわゆる「バフェット詣で」に関する質疑応答が相次いだ。

「バフェット効果」に頼らず成長できるか

丸紅の柿木真澄社長は、「バフェットさんは、いいビジネスを適切な値段で手に入れて、いい経営陣を持つ会社に投資すると話していた。一応合格点をもらえているのではないかと、軽めの自負を持っている」と語った。

伊藤忠商事の鉢村剛CFOは「バフェット氏は総合商社への投資に満足していること、長期的に保有することに言及した」と明かし、三井物産の堀社長は「当社のビジネスモデルを直接説明する良い機会だったが、(バフェット氏は)よくご理解いただいている印象を受けた」と話す。三菱商事の中西社長も「三菱商事のことはよくご存知だった」と振り返る。

ただ大盤振る舞いの株主還元やバフェット効果は、短期的な株価の押し上げ材料にはなってもそれが永続するとはかぎらない。資源バブルで得たキャッシュで有効な投資ができるのか。総合商社には、今後、成長モデルをより具体的に示していくことが求められる。

森 創一郎 東洋経済 記者

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もり そういちろう / Soichiro Mori

1972年東京生まれ。学習院大学大学院人文科学研究科修了。出版社、雑誌社、フリー記者を経て2006年から北海道放送記者。2020年7月から東洋経済記者。

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