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独自試算!主要1400社の「40歳年収」ランキング 業種別ランキングで浮かび上がる業界間の格差

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上場企業を対象に毎年推計している「40歳年収」。年収の企業格差、業種格差が見えてくる。

積まれたコインの上に立つビジネスパーソンのミニチュア達
(写真:kai / PIXTA)

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年収の高い企業はどこか。給与格差は社内だけでなく、企業間、さらに業種によってもある。東洋経済では毎年、上場企業を対象に公開データから40歳の年収を推計している。

40歳の年収にしているのは、各社の平均年齢が大きく異なり、平均賃金だと比較しにくいからだ。40歳の推計年収にそろえることで比較がしやすくなる。40歳前後から役職や査定によって年収にばらつきが生じやすいことも理由である。

上位1400社をランキング

推計は3261社を対象にしているが、今回のランキングでは上位1400社を業種で分けて掲載した。単体の従業員数が10人に満たない企業や平均賃金の発表がない企業、一部業種などは集計対象から除いている。有価証券報告書や『会社四季報』の調査データ、厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」を基に試算した。

業種分類ごとに賃金カーブ(賃金の伸び率)を算出し、それを各企業の平均年収・平均年齢に当てはめて金額を推計した。あくまで理論的に割り出した推計値ながら、一定の目安となるはずだ。

ホワイトカラーが多いいわゆる大卒総合職ばかりの企業と、製造現場があるメーカーとでは給与の仕組みが違うこと、男性と女性では賃金に格差が存在するが従業員の平均額としていることには留意が必要だ。

純粋持ち株会社では中枢機能を担う少数の社員だけが在籍しているケースがあり、大多数が在籍する主要子会社と年収が大きく懸け離れていることがある。こうした純粋持ち株会社については原則としてランキングの対象から除外している。また企業グループの主要子会社のデータを用いて試算した会社もある。

業種別にせずすべての業種でランキングすると、上位10社は、①M&Aキャピタルパートナーズ(3031万円)、②キーエンス(2266万円)、③ヒューリック(1812万円)、④地主(1700万円)、⑤伊藤忠商事(1527万円)、⑥ストライク(1523万円)、⑦三井物産(1500万円)、⑧三菱商事(1491万円)、⑨丸紅(1418万円)、⑩レーザーテック(1358万円)である。

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