日経平均がさらに上昇する土台が整いつつある ｢今年は前半調整｣ではなく大発会が底値に？

それを織り込むような値動きになっているのが、アメリカのナスダック総合指数だ。同指数は昨年初めの1万5800ポイント台から、半導体・ハイテク株の約1年にわたる下げで、今年1月6日には1万ポイント割れ寸前まで下落していた。

だが、2月2日には下値から約20％高の1万2200ポイント台まで回復するなど、底入れ反転型の強気相場入りとなった。ハイテク株の影響がナスダックに近い日経平均としては、これでまた下げの理由が1つ消えたことになる。

需給面でも日本株の不安要因は解消

日本株に対しての海外投資家の需給動向においても、ナスダックの回復が反映されているといえそうだ。

海外投資家は、1月第1週については640億円の売り越しだった（東証・名証2市場の投資部門別売買状況）。だが、第2週は1705億円の買い越し、第3週も987億円、第4週も3037億円の買い越しと、明らかに海外投資家の姿勢は「日本株買い」に傾きつつある。このように「海外頼みの日本株」としては、需給面でも下げる要因は消えている。

その背景にあるのは、やはりジェローム・パウエルFRB（連邦準備制度理事会）議長の「マーケットフレンドリーな行動」だろう。

今回のFOMCの結果は予想どおり0.25％の利上げだったが、声明で「継続的な引き上げが適切」との前回の表現が維持されたため、2月1日のNYダウ30種平均株価は、朝からマイナス圏にいたが、発表を受けて一時は500ドルを超す下げとなった。

しかしパウエル議長が記者会見で、「初めてディスインフレーション（インフレ沈静化）のプロセスが始まったといえる」と述べると、一気に安値から約700ドルも戻り、この日は引けでもプラスを維持した。