東日本大震災から11年。復興への取り組みから考える世界課題
2011年の東日本大震災の発生を受け、東北大学はその直後から被災地にある総合大学としての役割を果たすため、「災害復興新生研究機構」を設置。研究・教育・社会貢献等に戦略的かつ組織的に取り組み、その成果を発信・実践するための組織と位置づけ、全学的な震災復興への取り組みを通し、日本を牽引する新たな価値創造に取り組んできた。2012年には災害科学国際研究所(IRIDeS)を設立し、防災に関わる研究も促進。震災以降、現在に至る約10年の流れの中で、2015年の国連防災世界会議で「仙台防災枠組」が採択されるなど、世界での防災に対する意識も高まりを見せている。「防災」は国際的に通用するキーワードとなり、世界の共通課題として注目されるようになったと言える。
2015年には「社会にインパクトある研究」をまとめ、持続可能で豊かな社会の創造を目指し、他の研究機関や産学官の連携のもと、研究を推進しようという活動を開始した。その数カ月後、SDGsが採択され、COP21のパリ協定が締結。今まさに世界で取り組まれているSDGsをはじめとした共通課題が叫ばれるようになる以前から、東北大学は同様の課題に取り組み、研究を続けてきたのである。
さらに近年ではコロナ禍にも直面し、世界全体が経済復興や社会の活性化に注目するようになった。震災からの復興だけではなく、SDGsを達成した新たな未来を創造するための活動に注目が集まっていると言える。
災害復興からグリーン未来社会の実現へ
新型コロナウイルス感染症の世界的大流行を受け、アフターコロナ時代の経済復興からグリーン・リカバリー、脱炭素等、2030年に向け世界が目指す目標はSDGsを基軸としてさらなる広がりを見せている。その中で東北大学が重要だと考えるのが、教育機関と企業、そして地域をつなぎ、それぞれの取り組みを包括していくシステムづくりである。
2021年4月、東日本大震災から10年目の節目を迎えた年に、東北大学は災害復興新生研究機構を改組して「グリーン未来創造機構」を設置した。グリーン未来創造機構のミッションは、「安心・安全で持続可能な社会に向けた教育・研究・社会連携活動を推進すること」「環境および社会問題を解決し、持続可能で自然災害および感染症などのあらゆる災害にレジリエントなグリーン未来社会の実現に寄与すること」にある。世界が直面する多様化した課題に対し、震災復興で培った研究力・社会実装力を生かし、学内や大学と社会の包括的な連携を図るインターフェースとして、学内の多様な取り組みを発信するショーケースとして、さらには知見やデータを駆使しシンクタンクとして機能していくことを目指している。
