頭が重い株式市場の底流で起きている密かな変化 今までの｢行きすぎた悲観｣が修正されそうだ

今まで述べてきたように、「主要国の株価がいきなり暴騰を続ける」といった事態は見込みにくい。しかし、実は冴えなく見える株価指数の背景には、明るい動きも見いだすことができる。

アメリカの長期金利である10年国債利回りは、とりわけ強い金利高の材料がないにもかかわらず、また騰勢を強めており、4.2％を超えている（一時は4.3％を上回る局面もあった）。

行きすぎた悲観修正、数カ月大幅上昇の可能性は不変

以前であれば、長期金利がこうした上昇基調をたどれば、NY（ニューヨーク）ダウ30種平均株価が毎日1000ドルずつ下がっていってもおかしくなさそうなところだ。

しかし最近は、株価が下押ししても幅が知れており、時折、株価指数が上昇気味で推移する局面も目につく。この点からは、10月初めごろまでの、インフレによる金利上昇を過度に恐れた「逆金融相場」（金融環境の引き締まりによる株価下落）は、終わりに近いのかもしれない。

こうした金利上昇に対する「株価抵抗力」の理由として挙げられているのは、佳境を迎えている7～9月期のアメリカの企業決算の内容だ。とはいっても、同期の増益率が取り立てて高いというわけではなく、全産業ベースで数％増の着地となるにすぎないだろう。

それでも株式市場が小幅な増益を好感しているのは「投資家の行きすぎた悲観により業績の悪化を見込みすぎたため、事前の不安に比べれば業績が底固い」ということによるものだ。

株価を爆騰させるような好材料が現れているわけではない。ただ、一時の「逆業績相場」（企業業績の悪化による株価下落）の懸念が、「リセッション（景気後退）だ」「スタグフレーション（インフレ下の景気停滞）だ」との大合唱で、行きすぎていたことが示されているのだろう。

このように、「逆金融相場」は終わりつつある一方、「逆業績相場」の到来はまだ早すぎる（連銀の利上げ効果が累積されることにより、2023年は本格的にアメリカの景気が悪化して、逆業績相場が到来すると懸念している）ということだ。これから年末までは2つの逆相場の狭間の「中間反騰」が生じると位置づけている。

「中間反騰」と聞くと、「主要国の株価がこれから小幅に短期間戻るだけ」という印象を受けるかもしれない。だが、筆者は9月12日付の当コラム「壮大な『単なる買い戻し相場』が来るかもしれない」で解説したように、大幅で数カ月続く中間反騰になると予想している。

（当記事は会社四季報オンラインにも掲載しています）

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