異例だった｢BTSホワイトハウス訪問｣の深い意味 政治担当の記者たちでさえ撮影に夢中になった

アメリカで頻発するヘイト犯罪に対し、上下院議員やハリウッドの俳優らがソーシャルメディアを使って哀悼の意を示し、抗議することはつねにある。しかし、アジアの有名人、いわんや日本の有名人が声明を出すのは、あまり聞いたことがない。

大統領との面談前には、ホワイトハウスの担当記者を前にスピーチ（写真：Oliver Contreras／Bloomberg）

アメリカでアジア系市民を標的にしたヘイト犯罪は急増し、深刻な問題だ。

アジア系に対するヘイト犯罪は2020年、新型コロナウイルスの感染拡大が始まった直後から激増した。トランプ大統領（当時）は、ウイルスを「チャイナ・ウイルス」と呼び、今日に至るまで繰り返し発言している。感染と死亡者の増加による不安や恐怖が市中で高まる中、中国系と見間違えられるアジア系全体に怒りが向けられた。

被害者の7割は女性

アメリカ連邦捜査局（FBI）によると、アジア系に対するヘイト犯罪は20年、前年比73％増の279件となった。しかも、被害者の7割近くが女性に集中している。ニューヨーク市警によると、2021、2022年も引き続き件数が増えている。

コンサルティング業のミシェル・アリサ・ゴさん（40）は今年1月、地下鉄のタイムズ・スクエア駅で、男性に電車の前に突き落とされて即死。3月14日には、アジア系女性（67）がアパートビルの入り口で、男性に125回に上る殴る蹴るの暴行を受けて重傷を負った。警察の発表によると、前科が14回ある加害者男性は被害者に「アジアのメス犬！」と言い、無視されたのちに暴行を始めた。

インスタグラムのアジア系ヘイトに反対するアカウント「Asian Fighting Injustice」には、被害者の写真や犯行現場のビデオがアップされる。暴行を受けて顔があざだらけになったり、顔の一部が変形してしまった女性らの写真は人ごとと思えない。あるいは、地下鉄駅や通りで、いきなり蹴られて崩れ落ちる女性らのビデオを毎週のように見る。

筆者の周りのアジア系女性は、夜の会食をすることはなくなった。地下鉄駅や車内でも常に周囲に目を配り、スマホや本に集中することはできない。ほかの人種の女性でさえ、同伴なしで夜に外出することをやめた人もいる。