日本企業はデジタル時代の「巨人」たちとどう対峙すればいいのか。経営共創基盤の冨山和彦会長に聞いた。
――かつて隆盛を誇った日本の携帯電話や液晶テレビ業界は、構造変化に対応できませんでした。
デジタルテクノロジーとネットワークの発達でネットフリックスなどが現れ、映像コンテンツがネット空間で直接提供されるようになった。顧客は「サービスそれ自体」に価値を置くようになり、テレビのようなハードウェアはコモディティー化して価値が低下。ハードウェア単体の日本の製造業は苦戦を強いられている。
携帯電話においても、アップルのiPhone、グーグルのアンドロイドOSという破壊的イノベーションにより、産業アーキテクチャーが大転換。通信キャリアを頂点とするヒエラルキー構造が崩壊し、日本の携帯電話産業は存在感を失ってしまった。
バーチャルとリアルの組み合わせ
――日本企業の勝ち筋はどこにあるのでしょうか。
この記事は有料会員限定です。
ログイン(会員の方はこちら)
有料会員登録
東洋経済オンライン有料会員にご登録頂くと、週刊東洋経済のバックナンバーやオリジナル記事などが読み放題でご利用頂けます。
- 週刊東洋経済のバックナンバー(PDF版)約1,000冊が読み放題
- 東洋経済のオリジナル記事1,000本以上が読み放題
- おすすめ情報をメルマガでお届け
- 限定セミナーにご招待
この記事の特集
トピックボードAD
有料会員限定記事
無料会員登録はこちら
ログインはこちら