復活？「小型液晶」　アップル特需は甘いか、酸っぱいか

年明け早々、米ネバダ州のラスベガスで開かれた恒例の家電展示会「コンシューマー・エレクトロニクス・ショー（ＣＥＳ）」。各社自慢の新技術が目白押しのこのイベントは、電子機器のトレンドを占う重要な場である。今年、話題をさらったのはタブレット端末、スマートフォン、ネットテレビなどの新ジャンル製品。特にタブレット端末は、展示するメーカー数が急増した。

日本メーカーからは、パナソニック、ＮＥＣ、東芝がタブレット端末への参入を表明し、ソニー・エリクソンがスマートフォンの新製品「エクスペリア・アーク」を発表。韓国ＬＧエレクトロニクス、台湾アスース、米モトローラなど海外勢も新しいコンセプトの端末を続々と披露した。そのほとんどが米グーグルが開発した無償ＯＳ「アンドロイド」を採用した、１０インチ前後のタッチパネル式端末だ。

トレンドの震源は、言うまでもなく米アップルである。タッチパネル式端末の草分け「アイフォーン」や「アイパッド」の大ヒットを受けて、各社が慌てて背中を追いかけているのが今の姿だ。ＣＥＳで「ビエラ・タブレット」を発表したパナソニックの大坪文雄社長は、「レイトカマー（後発参入者）であることは認めなければならない。やるからには、同業他社並みに進んでいるテレビとリンクする機能を押し出していく」と後追いであることを否定しない。パソコンや携帯電話にない機能を持つ新デバイスが増えることで、市場拡大に期待が集まる。

調査会社アイサプライ・ジャパンによると、２０１０年の世界出荷台数が約１８００万台だったタブレット端末は、１４年には１億９１００万台と１０倍になる見通し。スマートフォンの出荷台数も１０年の２億４７００万台から、１４年の５億０８００万台へ倍増する。まさに市場は爆発寸前。その恩恵が、日本のエレクトロニクス業界の一隅を強烈に照らし始めている。