復活?「小型液晶」 アップル特需は甘いか、酸っぱいか

年明け早々、米ネバダ州のラスベガスで開かれた恒例の家電展示会「コンシューマー・エレクトロニクス・ショー(CES)」。各社自慢の新技術が目白押しのこのイベントは、電子機器のトレンドを占う重要な場である。今年、話題をさらったのはタブレット端末、スマートフォン、ネットテレビなどの新ジャンル製品。特にタブレット端末は、展示するメーカー数が急増した。

日本メーカーからは、パナソニック、NEC、東芝がタブレット端末への参入を表明し、ソニー・エリクソンがスマートフォンの新製品「エクスペリア・アーク」を発表。韓国LGエレクトロニクス、台湾アスース、米モトローラなど海外勢も新しいコンセプトの端末を続々と披露した。そのほとんどが米グーグルが開発した無償OS「アンドロイド」を採用した、10インチ前後のタッチパネル式端末だ。

トレンドの震源は、言うまでもなく米アップルである。タッチパネル式端末の草分け「アイフォーン」や「アイパッド」の大ヒットを受けて、各社が慌てて背中を追いかけているのが今の姿だ。CESで「ビエラ・タブレット」を発表したパナソニックの大坪文雄社長は、「レイトカマー(後発参入者)であることは認めなければならない。やるからには、同業他社並みに進んでいるテレビとリンクする機能を押し出していく」と後追いであることを否定しない。パソコンや携帯電話にない機能を持つ新デバイスが増えることで、市場拡大に期待が集まる。

調査会社アイサプライ・ジャパンによると、2010年の世界出荷台数が約1800万台だったタブレット端末は、14年には1億9100万台と10倍になる見通し。スマートフォンの出荷台数も10年の2億4700万台から、14年の5億0800万台へ倍増する。まさに市場は爆発寸前。その恩恵が、日本のエレクトロニクス業界の一隅を強烈に照らし始めている。

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コロナ危機の自動車部品メーカーへの影響は、過剰な設備と人員を抱えていた日産系でとくに深刻。比較的堅調だったトヨタ、ホンダ系も無傷ではありません。世界レベルでの技術開発競争は激化の一途で、生き残りへの再編と淘汰が始まろうとしています。