ホンダ、経営と研究の2トップが抱く「大転換期」の危機感 2018年4月21日号/インタビュー 八郷隆弘社長・松本宜之専務

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「エッジを立てなければ、ホンダはいなくなる」

八郷隆弘 本田技研工業(ホンダ)社長

自動車産業の大転換期にホンダをどう舵取りするのか。八郷隆弘社長を直撃した。

はちごう・たかひろ/1959年生まれ。82年入社。研究開発畑が長く、鈴鹿製作所長、中国生産統括責任者などを歴任。2015年から現職。(撮影:梅谷秀司)

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──10年後、20年後のホンダをどのような会社にしたいですか。

これまでの拡大路線の反省を踏まえ、もう一度ホンダの原点に戻って思いを一つにしようと考えて、「2030年ビジョン」という中期経営計画を昨年打ち出した。2輪車・4輪車・汎用製品(耕運機や発電機など)という既存事業のうち、4輪事業は10〜20年後を見据えて体質改善を進める。

同時に20〜30年後に向かって、各事業の組み合わせで新規事業の芽を育てる。2輪・4輪・汎用を合わせて2800万人の顧客がいることがホンダの強みだ。

これまで三つの事業の担当者は、互いに対抗心が強く交流できていなかった。しかし電動化やシェアリングといった最近の流れは、4輪に限らず各事業に共通なので経営の意思を入れて連携させる。

この大転換期に、ホンダにしかできないエッジの立たせ方で、どのように対応していくか。これは勝負だ。もしできなかったらホンダはいなくなる。

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