｢脱マスコミ依存｣が急務､コロナ禍の美術館の難題 Part2 美術館編

入場者が多ければ成功という時代は終わった。常設展で勝負せよ。

コロナ以前、マスコミが宣伝する企画展には多くの人が集まっていた（Rodrigo Reyes Marin/アフロ）

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新型コロナウイルスの猛威が、美術館（博物館も含む）の経営に影を落としている。感染が拡大した2020年の2月末以降、ほとんどの美術館・博物館が6月初旬まで一時休館した。再開後は、混雑が予想される国立の美術館・博物館の企画展を中心に、日時指定制が導入された。今年1月に緊急事態宣言が再び出ると、夜間開館の中止をはじめとして影響が広がっている。

だがコロナ前は、美術館に大量の人が押し寄せるのも珍しくはなかった。人気の高い伊藤若冲やフェルメールの企画展なら、最終日が近づくと2〜3時間待ちはザラで、1日当たり1万〜1万5000人を入場させていた。

筆者は昨年5月に上梓した『美術展の不都合な真実』（新潮新書）で、大量の客を動員するこうした“ブロックバスター展”を批判した。そして、美術館がその所蔵品を常設展できちんと見せる「本来の姿」に戻るべきだと訴えた。ただ、本音では実現が難しいだろうとも思っていた。それがコロナ禍で状況は一変。1時間当たり最大200人程度しか入れられない日時指定制では、1日の入場者数は多くて2000人だ。これまでのビジネスモデルはすっかり成り立たなくなった。