今期ROE改善度ランキング 経常増益で資本効率がよい企業を発掘

株主の出資したカネと利益の蓄積である資本を使って、どれだけ効率よく利益を上げたかを測るROE（自己資本利益率）は、日本企業にとって意識せざるをえない指標だ。

議決権行使助言の大手、米ISSは、過去5期平均のROEが5％を下回り改善傾向にない企業について、経営トップの取締役選任に反対するよう推奨している。2015年に導入されたコーポレートガバナンス・コードではROEを高めることが求められており、株価に大きな影響を与える海外投資家が銘柄を選ぶ際に重視する指標でもある（詳細は前記事）。