日本株売買の主役は今や海外投資家だ。海外投資家のシェアは拡大の一途をたどり、今年1~4月は東証1部の総売買代金(証券会社の自己売買を除く)の74%を占めている。個人や銀行、生・損保などの機関投資家、事業法人など日本勢を合計しても全体の4分の1にとどまる。東京市場の主導権は完全に海外勢が握っているのだ。
では「海外投資家」とは具体的に誰なのか。
海外投資家の中で取引金額が最も多いのは欧州勢だ。東証が集計する地域別株券売買状況では、4月は「欧州」の占有率が77%と圧倒的に高く、「アジア」「北米」は各10%強だ。ほかの月もおおむね同じ比率である。
欧州勢の実態をさらに見ていくと、最も注文しているのが投資ファンドで、コンピュータを駆使して1000分の1秒単位で取引を繰り返すHFT(高頻度取引)業者と、2~3カ月で投資指針を見直すファンド勢がいる。
実は東京市場で株価の「うねり」を作り出しているのが、後者のファンド勢だ。トレンドフォロー型で、上げ相場には買い、下げ相場にはカラ売りで臨むという特徴がある。
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