［講師］フィデリティ退職・投資教育研究所所長 野尻哲史
イラスト：サトウヨーコ
［ポイント1］
簡易生命表を基に生存確率20％を計算すると60歳の男性で91歳、女性で96歳。「少し長生き」を想定するなら95歳で考えてみよう
［ポイント2］
まず老後の必要資金と準備できる金額のギャップを知る。ギャップを埋める方法は資産運用、継続就労、生活水準切り下げの3つしかない
［ポイント3］
あとはその組み合わせ。年率平均3％で働きながら運用する時代、使いながら運用する時代、厳格に使う時代（75歳～）に分けて考えるとよい
退職後に必要な資金の総額と退職までに準備できる金額の二つを考え、そのギャップを知ることが、退職後における生活資金準備のスタートになります。
ギャップを埋める方法は、三つしかありません。まず資産運用。退職までの期間で少しでも多く積み立て、運用することで準備資産を増やすことです。次は定年後も継続的に働くこと。50代の多くは公的年金の支給が65歳からになるため、60歳での定年後も5年は働き続けることを想定しておくべきです。最後は退職後の生活費を引き下げる方策。誰しも退職しても生活水準は落としたくないもので、代わりに生活“費”水準を下げる工夫が必要になります。
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