続伸する米国株指数に連動するETFの人気が投資家の間では高い（ロイター/アフロ）
「手数料が安く価格形成も透明で、一般投資家寄りの金融商品といえるのがETF」。運用会社である日興アセットマネジメントの今井幸英ETFセンター長はこう断言する。今井氏はこれまでに投資信託やデリバティブなど、いくつもの金融商品組成に携わってきた。だからこそ、この言葉は重い。
ETFは、直訳すると「取引所（Exchange）で取引される（Traded）ファンド（Fund）」。日本では「上場投資信託」と呼ばれる。つまりETFも投資信託の一種。ETFは、証券取引所で上場株式のようにリアルタイムで値がつき、売買される。株のように、買いたい（売りたい）価格を指定して注文を出す指し値注文も可能だ。
ETFのメリットは、運用・管理の対価として日々差し引かれる信託報酬（運用手数料）の低さ。投資信託では純資産総額に対して年間0.6～1.5％程度だが、ETFだと0.1％台の銘柄もある。信託報酬は保有している間、継続的にかかるので、低いほどいい。
この記事は有料会員限定です。
ログイン(会員の方はこちら)
有料会員登録
東洋経済オンライン有料会員にご登録頂くと、週刊東洋経済のバックナンバーやオリジナル記事などが読み放題でご利用頂けます。
- 週刊東洋経済のバックナンバー(PDF版)約1,000冊が読み放題
- 東洋経済のオリジナル記事1,000本以上が読み放題
- おすすめ情報をメルマガでお届け
- 限定セミナーにご招待
関連記事
トピックボードAD
有料会員限定記事
無料会員登録はこちら
ログインはこちら