富士フイルムが攻めの経営で体質一新、ドル箱失墜からの復活[上]《新「本業」で稼ぐ》

１０年間で事業構造を大転換した会社がある。レンズ付きフィルム「写ルンです」をはじめ、写真フィルムで一世を風靡した富士フイルムホールディングス（以下、富士フイルム）だ。

２００１年３月期の富士フイルムの売上高１兆４４０３億円のうち、写真フィルムの比率は約２割。採算がよく、「当時は営業利益（１４９７億円）の３分の２を写真フィルム（関連）で稼いでいた」（古森重隆社長）。技術が高度かつ複雑なためにプレーヤーは世界で５社しかいない、まさに“ドル箱”事業だった。

だが００年を頂点に、デジタル化が急速に進んだ。写真フィルムの利益は「ピークから５年経ったところでほぼゼロ」（古森社長）。直近では売り上げに占める比率も１・５％に満たない（下図）。

「１９８０年代後半の時点で危機感を抱いていた。だが急落スピードがここまでだとは予期していなかった」。ＣＦＯ（最高財務責任者）の高橋俊雄・専務執行役員はこう明かす。第２、第３の柱だったレントゲンフィルム、印刷の製版用フィルムも、写真用とほぼ時を同じくして下降線をたどっていった。