なぜ米国人はプレゼン上手なのか?--英語によるプレゼン力強化が出世のパスポート

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参加者は時間を決め、即興でスピーチしたり、課題を与えられて演説したり、文法、使っている語彙などを互いに評価し合う。

多種多様な文化を乗り越えてアピールし、モノを売ることが重要だと考えられる米国社会。

自己主張がうまくできないと、社外で企業として何をしようとしているのかを理解してもらえないどころか、社内での意思の疎通さえおぼつかない。

察し合いの社会ではないから、日常生活でも困ることが多い。経営者になれば、なおさらプレゼンの重要性は高まる。米国企業では、スピーチ力が人事査定の最重要項目の1つなのだ。

たとえばIBM社内でのトーストマスターズ。毎週水曜日にお昼の時間を割いて、社内でトーストマスターズを行っている。インド、マレーシア、ルーマニアなどからの英語になまりのある社員たちの英語力が向上したら、上司に報告するそうだ。

「英語で流暢に演説でき、プレゼンできることは、転職でも相当有利」と、米国企業で働く欧州出身の社員が教えてくれた。以上のようなことから、社員たちは英語力アップに日々頑張っている。

日本の企業でもソニーをはじめ、楽天、ユニクロなどが社内で英語を使用している。日本にも日本語で行われるトーストマスターズと、英語またはバイリンガルで行われるトーストマスターズがある。

米国ではトーストマスターズの会費は半年で27ドル程度。日本でもリーズナブルな金額のはずだ。スピーチを高め合う仲間ができるうえ、訓練の場が与えられる。一度試しにのぞいてみても損はないはずだ。

(Ayako Jacobsson =東洋経済HRオンライン)

人事・労務が企業を変える 東洋経済HRオンライン

 

 

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