戦線拡大に躍起､ジャパンマリンの正念場 新たな船種へ進出､｢総合造船｣へ突き進む

過当競争への危機感

こうしたマンパワーを駆使して新船の開発を急ぐ一方、国内外の顧客への売り込みに奔走。大号令から1年後、東京ガスの大型LNG運搬船の受注にこぎ着けた。これまで国内電力・ガス会社のLNG運搬船は三菱重工と川崎重工業が担ってきただけに、JMUによる受注は画期的だ。

その直後には同社初となる自動車運搬船を川崎汽船から4隻受注。4月に入ると、メガコンテナ船でも海外船主から8隻の受注を獲得。前者は国内他社、後者は韓国勢と競合の末に勝ち取った契約だ。

JMUが船種拡大を急ぐ背景には強い危機感がある。00年代半ばから続いた海運・造船バブルが終焉を迎え、建造船価は暴落。しかも、韓国に続き、中国勢も大きな脅威になっている。円高是正で一息つけはしたが、国内造船業を取り巻く環境は厳しい。

「造船業はこれから先、日、韓、中の生き残りを懸けた競争が続く。淘汰される企業も相次ぐだろう」と三島社長は語る。「勝ち残るために重要なのは、規模のメリットと、特定の船の市況に左右されにくい安定した経営基盤。そのための手段として、船種を広げ、それぞれで一定の量を取りに行く」。

が、こうした拡大戦略には、リスクも伴う。三つの船とも受注は取れたが、当初想定したとおりのコストで建造できるかどうか。手慣れた既存の船種とは勝手が違う。特に目玉の大型LNG運搬船は、実績を作るために戦略価格を提示して受注したため、ただでさえ大幅な採算割れ。金額も大きいだけに、想定以上にコストが膨らめば、大きな打撃を被りかねない。

「大淘汰時代を勝ち残り、量・質ともに、国内で圧倒的な存在感を持つ造船会社になる」と三島社長。その実現に向けた新船チャレンジは、これからが大きな正念場だ。

（「週刊東洋経済」9月13日号（8日発売）の「核心リポート03」から転載）

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