高まる大日本・凸版の存在感、電子書籍で印刷会社にすがるしかない出版社の実態

　つまり、紙の書籍では「出版社→印刷→取次→書店→読者」と流れていたものを、電子時代には「出版社→印刷→読者」という形で実現するということだ。「出版社→読者」でもよさそうなものだが、電子書籍の取り扱いはコストもかかるため出版社が自前でやるのは簡単ではない。
　
　「データ管理や最新技術へのアップデートにかかるコスト、何百もある電子書籍ストアと取引する手間は膨大。共同事業が効率的だ」（モバイルブックの野村虎之進社長）。

出版社と印刷会社は日常の制作業務を通じ、もともと密接な関係を持っている。これまでも版下作成時のコンピュータ活用やデスクトップパブリッシングなど、技術革新があるたびに手を取り合ってきた実績がある。出版社が新事業を行う際、最も抵抗なく組みやすい相手が印刷会社なのだ。

いや「組みやすい」どころか「組むしかない」ケースも多い。
　
　出版社の赤字校正を反映させた印刷用のデジタルデータを最終版と呼ぶが、最終版を印刷会社に預けっぱなしにしている出版社が少なくないのだ。戻ってきたデータをきちんと保管していない出版社も多い。

この実態に半ばあぜんとしているのがアマゾンだ。出版社がデータを持っていなければ、出版社と電子書籍販売について話をしても意味がない。
　
　「校正などをすべて終えた最終版のデータを、速やかに印刷会社からもらうようにしてください。その前提がなければ、キンドルでの販売はできません」--昨年後半以降、アマゾン日本法人の担当者はこのように出版社を説得して回っている。
　
　「最終版は出版社のもの。その権利関係もしっかりと確認してください」。印刷会社と出版社間のベッタリした関係と、小売価格を出版社の指定した価格に拘束できるようにしたい出版社の大きな抵抗に遭遇し、進出を阻まれている格好だ。