株式市場が注視する「米金利」まだまだ上がる根拠 期待インフレ率と実質金利に大きな乖離

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東洋経済新報社の記者・編集者が、SBI証券のチーフストラテジストの北野一氏とともにマーケットを展望する月1回の動画連載「Monthly TREND REPORT」。第19回前編のテーマは、「3つのショックで考えるアメリカ金利の行方」。北野氏が解説します(詳しくは動画をご覧ください)。

株式市場では金利動向への関心が高まっている。「(アメリカの)金利はまだまだ上がるんじゃないかと考えている」と分析する北野氏は、その判断材料として「3つのショック」という独自の見方を示す。

上の画像をクリックするとSBI証券「Monthly TREND REPORT」のページにジャンプします

1つ目が「実質金利ショック」だ。

アメリカの長期金利の構成要素は「期待インフレ率」と「実質金利」に分けられる。直近(撮影日の5月13日時点)の値を見ると、長期金利は2%以下の水準であるのに対し、期待インフレ率は2.5%を超えている。一方の実質金利は、直近でマイナス0.9%だ。

北野氏が注目するのは、この期待インフレ率と実質金利の差だ。「2.5%とマイナス0.9%では、ものすごい差(開き)がある」(北野氏)。

過去、同じように大きな開きが生じていた地点を探すと、比較的近いタイミングでは2021年1月。「その際には、アメリカの金利が1%を超え、1.5%を超え、という上がり方をした」(北野氏)。

さらに、過去10年で今と同じような局面があったのは2012年12月。その翌年には長期金利が1.75%から2.75%まで急激に上がった。つまり「こういったダイバージェンス(逆行現象)が起こったときには、実質金利が上がるという形でギャップが修正される。そういう金利上昇のシグナルみたいなものが今出ている」(北野氏)。

では、残る2つの「ショック」とは? 詳しくは動画をご覧ください。

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