4月2日、新型コロナウイルスの感染拡大を受けてTBSは「4月4日から19日までの2週間、ドラマやバラエティにおけるロケとスタジオ収録の中断」を発表しました。その理由に挙げられたのは、「不特定多数の方々と接したり、大人数が集まったりするケースが多い」「一般の方々や出演者の方々、番組スタッフへの感染予防を最優先」の2点。さらに20日以降も状況を見て「再開するかどうか」の判断を下すようです。
TBSは前日にも今春スタートのドラマ3作（「半沢直樹」「私の家政夫ナギサさん」「MIU404」）と、大型特番「オールスター感謝祭」の放送延期を発表していました。ともに4月の重点番組だけに、「これを延期するくらいなら他の番組も厳しいのでは？」と不安視されていましたが、それに続く対応は思いのほか早かったのです。
また、テレビ東京も、「3日から生放送を除く収録を中断し、1週間をめどに社員の出社を2割程度に絞る」ことを発表しました。TBSとテレビ東京の対応は、明らかに他局よりも一歩進んだものであり、ネット上に「妥当」「他局も続くべき」などの好意的な声が寄せられています。
ただ、発表時から批判の声が挙がっていたことも事実。批判の声を挙げた人々には、どんな言い分があり、テレビ局に何を求めているのでしょうか。
テレビ局の対応が遅すぎる理由
否定的な声で最も目立つのは、「世間はとっくに自粛ムードなのに遅すぎる」「今まで社員やタレントの健康をどう考えていたのか」「テレビ局だけ特別だと思っているのだろう」という対応の遅さに関する声。志村けんさんが亡くなったことが報じられたときから、人々の間に「感染しない、感染させないことを最優先にすべき」という意識がグッと高まっていることをあらためて感じさせられました。それと同時に、「自分たちがそうしているのだから、ほかの人たちも絶対にそうするべき」という大義名分にもとづく同調圧力が高まっているとも言えるでしょう。
では、なぜここまで「危ない」と言われていた収録を中断できなかったのか。部署も職種も異なる3人のテレビマンに匿名を条件に尋ねたところ、「各所への影響の大きさを考えると、なかなか踏み切れない」という同じような言葉が返ってきました。テレビマンたちが言う各所とは、まずスポンサー、次にタレント、制作会社とフリーランス、そして局員。ビジネスである以上、クライアントであるスポンサーの意向を踏まえるのは当然ですし、ある程度の理解が得られたとしても、出入り業者の収入を絶てば生活が危うくなることを危惧したのでしょう。
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