あのポルシェが「電気自動車」に乗り出す意味 2020年中に日本国内でEV「タイカン」を発売へ

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ポルシェは、非常に特殊な立ち位置のブランドといえる。多くの高級スポーツカーブランドは販売台数が極端に少ない。例えば比較的台数が多いフェラーリの販売台数でも世界全体で1万0131台(2019年)にすぎない。

一方で、ポルシェの販売台数は28万台余り。加えてVWグループ傘下でもあり、グループとしての販売台数は多い。工芸品的側面が強い小規模ブランドの中で唯一、工業製品ともいえる規模だ。

タイカンとミヒャエル・キルシュ社長(写真:ポルシェジャパン)

少量の生産台数のメーカーは燃費・排出規制が免除される場合もある。実際、EUでも同域内での登録台数が1000~1万台のメーカーについてはメーカー側が自ら排出削減の目標を提案し、欧州委員会で承認を得ればよいことになっている。一方のポルシェはそうはいかない。同社の所属するVWグループとして、規制数値を達成する必要がある。

電動化に約7500億円の投資

ポルシェは2018年から2022年までの5年間で電動化に60億ユーロ以上(約7100億円)の投資を行うと宣言している。これはVWグループではなくポルシェ単体での投資だ。2018年の営業利益が約45億ユーロだったことから、どれだけ大規模な投資かわかる。

生産規模が小さくないメーカーでありながら、性能の追求と贅を尽くすラグジュアリーブランドとしての立場を持つポルシェ。タイカンは、走る喜びを追求する人たちにも受け入れられるだろうか。

中野 大樹 東洋経済 記者

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なかの たいじゅ / Taiju Nakano

大阪府出身。早稲田大学法学部卒。副専攻として同大学でジャーナリズムを修了。学生時代リユース業界専門新聞の「リサイクル通信」・地域メディアの「高田馬場新聞」で、リユース業界や地域の居酒屋を取材。無人島研究会に所属していた。趣味は飲み歩きと読書、アウトドア、離島。コンビニ業界を担当。

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