シャルレが創業家社長を解任、だが一族が大株主であることに変わりなく、波乱再演も

女性下着の訪問販売を展開するシャルレは１２月２日、創業家の林勝哉社長を解任（取締役に降格）した。後任社長には執行役の岡本雅文氏が就任した。シャルレは、創業家一族とモルガンスタンレー系の投資ファンドによるマネジメント・バイアウト（ＭＢＯ)を目指していた。だが、株式の公開買い付け（ＴＯＢ）価格の算定などをめぐり、林氏が不適切な関与を行っていたことが発覚し、突然の社長解任、という異常事態を招いた。

シャルレがＭＢＯの実施とＴＯＢへの賛同を表明したのが９月１９日。しかしその後、林社長が関与してＴＯＢ価格を低く算定した等の内部通報があり、シャルレは１０月２６日、第三者による調査委員会を設置した。３１日には同委員会から、林氏が「不当に関与した疑いも拭えない」等の調査報告書が提出された。シャルレはこれを受けて、１１月７日にＴＯＢへの賛同を一旦撤回、１２月２日になってＴＯＢへ賛同しないことを表明すると同時に、林社長の解任を発表した。シャルレは取締役に降格した林氏と、同じく創業家一族の取締役である林宏子氏に対して、取締役の辞任も勧告している。

ＭＢＯが成立すれば、シャルレは上場廃止となる見通しだったが、今回の政変でＭＢＯは成立しない公算が濃厚となった。そもそもＭＢＯの狙いは、事業の構造改革を株価や株主の意向に、あまり左右されずに進めることにあった。主力商品である女性肌着やインナー類の販売はジリ貧が続いている。訪問販売、という形式も時流に合っているとは言えず、新たなチャネルマーケティングも業績回復には必須となる。今２００９年３月期の業績は経費の先送り等で増益を見込むが、翌１０年３月期は減収減益の可能性が大きい。

お家騒動が発覚した翌日、１２月３日のシャルレの株価は４２５円のストップ安、上場来安値を更新するなど、株式市場では失望売りが膨らんだもようだ。緊急事態による社長交代とはなったものの、創業家一族は発行済株式の約２８％を握る大株主であることに変わりはない。今後、創業家側の「逆襲」という第２幕があっても不思議ではない。
（吉田　正志）

《東洋経済・最新業績予想》

 （百万円）　 　　売　上　　営業利益   経常利益　 当期利益

連本2008.03　      46,363      2,548      2,809     -1,971

連本2009.03予      27,700      2,800      2,900      2,100

連本2010.03予      26,000      1,800      1,900        900

連中2008.09　      12,957      1,382      1,429      1,118

連中2009.09予      11,500        800        900        400

-----------------------------------------------------------

 　　　　　　 　　１株益￥    １株配￥

連本2008.03　      -101.7         30　

連本2009.03予       108.4       0-30　

連本2010.03予        46.4       0-30　

連中2008.09　        57.7          0　

連中2009.09予        20.6          0