投資で迷ったら金融機関に聞く｢4つの質問｣ 金融商品を買う側も売る側も｢幻想｣がある

金融機関の販売員は専門家ではない。大切なお金を投資するときには｢4つの質問｣をぶつけてみよう（写真：ふじよ／PIXTA）

「退職金での投資や投資信託デビューは絶対にしないでくださいね」。ファイナンシャルプランナーの私は企業から依頼を受け、50代以上の社員を対象に集めたセミナーで資産形成や資産管理の話をさせていただくことが多いのですが、そのときには必ずこの話をしています。

それまでに投資したことのない人にとっては、まとまったお金で投資を始めるのはあまりにも危険だからです。定年時に受け取る退職金は、多くのサラリーマンにとって初めて手にするまとまったお金であるだけに、大きな期待とともに多くの幻想が渦巻き、不都合な事態を巻き起こしかねません。今回はその幻想を明らかにして、不幸な落とし穴に落ちないようにするためにどうすればいいか、考えてみましょう。

投資は少額で可能なのに、退職金をもらうと…

最近では「つみたてNISA（少額投資非課税制度）」のように、毎月定額で少しずつ投資する方法や、買い物をした後のおつりやポイントで投資できるといったサービスが続々と登場し、投資は少額でもできることが知られつつあります。

しかし、それでも相変わらず「投資はまとまったお金がある人がするもの」と思っている人は多いようです。そういう人にとっては、退職金は投資を始めるいい機会だと思いがちです。特に少しでも老後の生活を豊かにしたいという気持ちが強いあまり、「リスクは少々あるかもしれないけど投資でもしてみよう！」と思うのかもしれません。

そういう人は、往々にして金融機関の窓口で「おすすめの商品は何ですか？」と尋ね、商品の内容をよく理解しないまま大金を投資します。そして、半年後、あるいはそれ以上経ってからマーケットが下落すると、大切な退職金が大きく目減りしていることに気づき真っ青になります。「どうしてくれるんだ！ 大事な退職金だったんだぞ！」と金融機関に対してクレームを申し立てるのはよくありがちなことです。

こうしたトラブルは、金融商品を売る側の問題なのでしょうか？ それとも買う側の問題なのでしょうか？