日本株は米朝首脳会談後､上昇するのか 今週は日米欧の政策決定会合などが目白押し

12日の米朝首脳会談後、相場は大きく動くのだろうか（写真：ロイター）

先週の日本の株式市況は、日経平均株価でみる限り明るい動きが先行し、一時は2万2800円超えとなった。週末には少し下落したが、大きな材料はなかった。単に、買われたものがいったん利食いで売られた、ということに過ぎなかったのではないか。

そうした観点でみると、週末にかけて、「買われたものが売られ、売られたものが買われた」、という動きが目立った。たとえば米ドル円相場も、1ドル＝110円を超えるドル高まで買われたものが、売られて109円手前まで円高が進んだ。

また米国株では、主要な株価指数の中で、ナスダック総合指数が最も強い動きを示していたが、6月7日（木）に売られ、8日（金）は上昇したものの小幅だった。一方、下落が目立っていたのは、日本の新興市場だ。特にマザーズ指数は5月下旬から6月6日（水）に至るまで下降トレンドにあったが、木、金曜日は反発を見せた。

こうした「買われては売られ、売られては買われる」、という相場付きは、買いにしろ売りにしろ、力強い材料が欠けており、内外株式市況や為替相場において、相場の方向性の決定打が欠けていた、ということを示すのだろう。

「国際会議」は決め手にかける

6月の大きな外交上の会合としては、8日（金）～9日（土）のG7（主要7カ国）首脳会議と、12日（火）の米朝首脳会談が挙げられる。だが、どちらも今週の主要市場をどうこうするようなものにはなるまい。

G7首脳会合では、先般行われたG7財務相・中央銀行総裁会議と同様、日欧加と米国の通商問題を巡る対立が明らかになった。特に米欧間は、通商問題だけではなく、イラン核合意から米国が離脱したことや、ロシアを加えてのG8会合復活をトランプ大統領が示唆したことなどから、亀裂が深くなるばかりだ。