山口達也とジャニーズ事務所の甘すぎる姿勢 強制わいせつ「謝罪会見」対応は適切だったか

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ジャニーズ事務所も、みなさんの会社に置き換えて考えるとわかりやすいものがあります。わが社の危機対応はどうなのか? 問題児のマネジメントはどうなのか? 「自分の担当ではないから」ではなく、一人でも多くの社員がそれを考えることが、最大の事件抑止力になっていくのです。

日本テレビだけ対応が遅れた理由

あらためて今回の事件を振り返ると、報じられているように相手の女子高生が「Rの法則」(NHK Eテレ)の共演者であれば言語道断。Eテレ制作だけに、学生への教育的な意味合いが強く、司会の山口メンバーは先生や保護者のようなポジションにあたり、被害者のみならず、その他の共演者や視聴者に対する罪は重いのです。

また、このところいくつかのセクハラ問題がニュースとなっていましたが、山口メンバーは、それらを報じる「ZIP!」(日本テレビ系)に出演していました。そもそも、性的スキャンダルの不安がないからキャスティングされているのであって、その点でも自分の立場を理解し切れていなかったのです。

これをビジネスパーソンに置き換えると、「役職が上がるにつれて、自分の認識以上に不祥事でつるし上げられやすくなる」ということ。自分のみならず、会社に大きなダメージを与えるほどの役職だからこそ、多くの報酬を得られることを肝に銘じておきたいところです。

最後に話を日本テレビに移すと、最初にNHKが報じたあと、民放各局もすぐに続きました。しかし、「ZIP!」のほか、「ザ!鉄腕DASH!!」「幸せ!ボンビーガール」に出演させている日本テレビだけ、明らかに報道が遅れてしまったのです。

社内各部署での共有や意思決定に時間がかかったのは想像に難くありませんが、ここまで世間を騒がせる事件であれば、もう少しオートマティックでスピーディーな対応ができたはず。「社内の調整に追われた」「ダメージの少ない方法を考えすぎてしまった」のだとしたら、これもビジネスパーソンにとっては他山の石にすべきポイントと言えるでしょう。

木村 隆志 コラムニスト、人間関係コンサルタント、テレビ解説者

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きむら たかし / Takashi Kimura

テレビ、ドラマ、タレントを専門テーマに、メディア出演やコラム執筆を重ねるほか、取材歴2000人超のタレント専門インタビュアーとしても活動。さらに、独自のコミュニケーション理論をベースにした人間関係コンサルタントとして、1万人超の対人相談に乗っている。著書に『トップ・インタビュアーの「聴き技」84』(TAC出版)など。

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