消費者のニーズと店舗構造のズレを埋めきれなかったことに加え、久美子社長が業績悪化の要因に挙げたのがブランドイメージの問題だ。低価格の自社企画商品を展開するニトリやイケアと異なり、大塚家具は客の要望を聞きながら、幅広いブランドや価格帯の中で最適の商品を提案することを強みとする。
「あの(お家騒動の)過程の中で、大塚家具が低価格に行く、サービスがなくなる、という憶測が流れた。誤解が引き続き定着していて、正確な認識にしていかないといけない」(久美子社長)
年間100億円弱の賃料を圧縮
2018年12月期は、売上高456億円、営業利益2億円と黒字転換を見込むが、会社の立て直しには厳しい道のりが待ち受けている。黒字回復の切り札に掲げるのがコスト削減だ。
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