もう1つの利上げ通貨｢ポンド｣は買いなのか 英国のEU離脱で大幅下落､巻き返しはあるか

ポンドはもう浮かばれないのか（写真：sborisov / PIXTA）

ドル円相場に関しては先般の東洋経済オンライン記事「2018年は1ドル＝100～105円まで警戒 高すぎるドルの調整役がユーロから円へ」で筆者の見通しを示した。2018年に注目度が高いクロス円通貨は、ユーロおよび英ポンドと思われるが、ユーロについては先に「ECBの金融緩和からの『出口』はかなり難しい」でECB（欧州中央銀行）の政策運営を中心に詳細な議論を展開している。そこで今回は、あまり語られる機会がないが、利上げに動いている主要通貨として興味深いポンドの見通しを示したい。3つのコラムで日米欧（ドル・円・ユーロ・ポンド）の通貨見通しをだいたい把握していただけると思う。

ユーロ快進撃の再現は難しそう

まず、前提として簡単にユーロの所感を述べておきたい。2017年の為替相場の主役はドルや円ではなくユーロだった。2017年6月にドラギECB総裁がポルトガルでの講演において「デフレ圧力はリフレ圧力に変わった」と言い放って以降、ユーロは対ドルで安値から最大でプラス17％も上昇した。そうしたユーロの急騰が2017年のドル全面安を駆動したのであった。

しかし、この快進撃を2018年に期待するのは難しそうである。ユーロ急騰後のECB高官によるなりふり構わない通貨高牽制を見ればわかるように、ECBは金融政策の正常化に伴う金利や通貨の上昇を受け入れる覚悟がない。

また、目標とするプラス2.0％に到達しない消費者物価指数（HICP）も踏み込んだ正常化を躊躇させるはずだ。最新の12月スタッフ見通しでは2020年のHICPはプラス1.7％にとどまる。そうした物価環境を前提とするかぎり、2018年中に拡大資産購入プログラム（いわゆるQE）を廃止に追い込んだうえで利上げを射程に収めるというのは無理な話である。

2018年の為替市場でもドル安が続くと考えられるため、ユーロドルが大崩れすることはないと思われるが、ユーロ側にも積極的な買い材料はない。おそらく上げたとしても1ユーロ＝1.20ドル台前半が限界であり、この2大通貨のペアは方向感が出ないと思われる（実際、2015～2016年の2年間はレンジ取引が続いた）。利上げやその先のプラス金利復帰は最短でも2020年まで待たねばならず、ユーロ続伸を可能にするほどの金利環境は2018年には期待できまい。

なお、2018年後半にはいよいよ2019年10月末で任期を終えるドラギ総裁の後任人事も動き始めるだろう。下馬評どおりバイトマン独連邦銀行総裁がその座を射止めるとしたら、その決定を受けてユーロは強含みとなるかもしれない。だが、多数決を基本とする政策理事会で総裁のキャラクターが政策を左右する部分は決して大きくないことには留意したい。