ミズノやゼット､野球離れに｢球活｣で反撃 宿敵同士の野球用品メーカー21社が共闘

野球の競技人口減を食い止める取り組みをスポーツ用品メーカーなどが本格化させている（筆者撮影）

プロ野球のペナントレースもいよいよ佳境に入り、観客動員は2498万人と史上最多だった昨年並みの高水準をキープしている。スタジアムにいれば「野球離れなんて、どこの国の話？」という感じがしてくる。高校野球「夏の甲子園」では今年も熱戦が繰り広げられ、今秋のドラフトでのプロ入りが確実視される広陵の中村奨成など、将来のスター候補も生まれている。

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しかし日本の野球は、衰退しつつある。もちろん、少子化の影響はあるが、それを超えるペースで若年層の競技人口が減少しているのだ。どうにか食い止めたい――。共通する思いを胸に野球用具メーカー、プロ野球を統括する日本野球機構（NPB）という、いわば「野球の本丸」の業界や団体も本気で対応を始めている。

7月、大阪府吹田市のビルの一室に、十数人の男たちが集まっていた。スポーツ用品メーカーの野球、ソフトボール部門の幹部社員たちだ。彼らは今年1月、一般社団法人「野球・ソフトボール活性化委員会」（略称・球活委員会）を立ち上げていた。

ライバル関係を超えて21社が結集

「一昨年の8月に、SSK、ミズノ、ゼット、アシックス、ローリングスの5社の野球担当者が一度集まろうかと言うことになったんです。野球離れが進むことに、各社それぞれ危機感を持っていましたが、やれることを一緒に考えませんか、ということでした」

球活委員会の代表理事で、ミズノのダイアモンドスポーツ事業部長の 久保田憲史は語る。「当初は幹部クラスで『何ができるのか？』を話し合っていたのですが、若い人の意見も聞こうということで、持ち帰って方向性が固まったのが去年の夏でした。全ブランド40社に声をかけて、集まったのが21社でした」。

現在、スポーツ用品メーカー21社が名を連ねる「球活委員会」の目的は、野球・ソフトボールの普及振興およびその関連産業の発展を目的とし、さまざまな事業を展開し、野球の各団体を支援することにある。公式サイト「球活.jp」には、メジャーリーグのニューヨーク・ヤンキースやNPBの巨人などで活躍した松井秀喜氏のインタビューなども掲載されていて、力の入りようが伺える。