日本が｢太陽光発電｣で遅れをとる根本理由 拡大のカギは発電効率向上しかない

現在日本で使われている太陽光パネルの多くは、太陽光の14〜18％しか電力に変換できない。その結果、日本の総電力における太陽光比率は、わずか4％。新たなパネル設置も減少傾向にある。一方でカリフォルニア州の電力構成は14％に上っている。

各社が相次ぎ新記録を達成

とはいえ、技術開発によって発電効率（変換効率ともいう）は上昇しており、これは日本にも恩恵をもたらしそうだ。2016年3月に米国のファーストソーラーが変換効率22.6％の記録を打ち立ててからまもなく、パナソニックがそれに匹敵する効率を達成した。米テスラモーターズはパナソニックと提携し、ニューヨーク州の工場で今秋から住宅用の太陽光パネルを生産する予定だ。

つい数カ月前には、日本のカネカが26.3％の変換効率を達成し、新記録を打ち立てた。量産化に成功すれば、現在主流となっている太陽光パネルに比べ、4割のスペースが削減できる。

日本でも太陽光を主要電源の1つとするには、こうした技術革新が欠かせない。1単位当たりの発電に必要な太陽光パネルが減れば、発電コストも下がることはいうまでもない。