マンション発売5割増、好調はいつまで続く 今夏発売の湾岸タワマンが好調持続のカギを握る

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超大型物件が試金石

もっとも、「見学には来るかもしれないが、売れるかどうかは別」(分譲マンションコンサルティング会社、トータルブレインの杉原禎之常務)といったシビアな声もある。

というのも、スカイズの予定平均坪単価は250万円台。ゆりかもめの新豊洲駅から徒歩5分の立地だが、「日常の足としてゆりかもめを使う人は少ない。実情は東京メトロ豊洲駅から徒歩12分」(杉原常務)。1年半前に販売された豊洲駅から徒歩11分の物件が坪235万円だったことを考えると、安くはない値段だ。

しかも、2011年以降に湾岸エリアで供給された20物件にトータルブレインが販売状況をヒアリングした結果、9件が「苦戦」と回答したという。加えて、豊洲を中心とする東京湾岸エリアでは、今後も年1000戸規模の供給が続く。

それだけに、スカイズが順調に売れるようなら、足元の市場の勢いは本物といえそうだ。

業界には不吉な記憶がある。ミニバブル絶頂の07年、スカイズと同様に大手4社が相乗りして「ザ トヨスタワー」というタワーマンションを発売した。同じ豊洲で06年に販売された物件は坪単価225万円だったが、折からの不動産価格上昇のあおりもあり、坪287万円で売り出された。当初は客もついてきたが、販売は徐々に失速。翌年以降の市場停滞を象徴する事例となった。

目玉物件の販売が滞ると、デベロッパーは新規供給に慎重にならざるをえない。「スカイズが売れないと業界全体が困る」(福田部長)。超大型物件の売れ行きを、業界関係者はかたずをのんで見守っている。

(週刊東洋経済2013年6月29日号)

(撮影:今井 康一)

猪澤 顕明 東洋経済 記者

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いざわ たかあき / Takaaki Izawa

1979年生まれ。慶應義塾大学卒業後、民放テレビ局の記者を経て、2006年に東洋経済新報社入社。『会社四季報』編集部、『週刊東洋経済』編集部、ニュース編集部などに在籍。2017年に国内のFinTechベンチャーへ移り、経済系Webメディアの編集長として月間PVを就任1年で当初の7倍超に伸ばす。2020年に東洋経済へ復帰、「会社四季報オンライン」編集長に就任。2024年から「東洋経済オンライン」の有料会員ページを担当。

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