海運業界､｢用船料はピーク時の1％｣の悪夢 商船三井は赤字転落､リストラ後も視界不良

老朽船の処分は増えているものの、需給の改善が期待されるのは2017年ごろだ。さらに業界では、鉄鉱石輸送の世界需要自体が2019年にピークアウトするという、“悪夢のシナリオ"がささやかれる。

中国では成長鈍化が続く中、鉄スクラップの再利用率が上昇し、鉄鉱石輸入量は減少に転じる。世界ではインドの粗鋼生産量が増えるが、同国は鉄鉱石の産出国でもあり、海上輸送は増えない。

破綻した第一中央汽船・薬師寺正和社長の「バラ積み船は構造不況に陥った」という言葉が重みを増している。

海運大手各社はリストラを急ぐ

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日本郵船、商船三井、川崎汽船の大手3社は、バラ積み船の多くで、鉄鋼メーカーなどの荷主と5～10年の中長期契約を結んでいる。そのため市況に直撃はされないが、契約更新ごとに体力は奪われる。

追い込まれた日本勢の姿を象徴するのが商船三井だ。同社は、市況上昇を先取りして船隊を増強する“積極経営”で、リーマンショック前には業界首位の利益をたたき出した。しかし2016年3月期には、リーマン前の牽引力だった短期契約のフリー船で、中小型船から撤退。大型船でも大幅縮小を決めた。