｢小型株はハイリスク｣｢倒産しやすい｣は本当か？ 機関投資家が手を出せない埋もれたお宝銘柄とは？

2023年以降、東京証券取引所が企業に対して資本効率の改善を促す「PBR1倍割れの解消」指導を強化しました。これにより、多くの企業が株主還元を積極的に進める動きを見せています。小型企業は対応が遅れがちですが、その分、今後株主還元や成長投資が加速し、株価が見直される可能性があります。

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日本の上場企業約4000社のうち、78％が時価総額1000億円以下の小型株です。この膨大な数の中には、まだ市場に気づかれていない優良銘柄が数多く眠っています。大手企業が徹底的に分析され、情報が出尽くしているのに対し、小型株には未知の“α”が埋もれている可能性が高いのです。

実は、2023年度以降、小型企業の利益成長率は大企業を上回る傾向がありますが、それにもかかわらず株価の伸びが追いついていない。言い換えれば“小型割安株はますますお得”な状態になっているのです。今後、さらなる自社株買いや増配策を打ち出す企業が出てくれば、その“マグマ”が一気に吹き出す可能性もあります。

そもそも株式投資は「ピカピカの企業を探す」ことが目的ではなく、「本質的価値より安い銘柄を探す」ことが重要。いくら超優良企業であっても、高値づかみしてしまっては儲けになりません。地味な企業でも、価値に対して株価が半分で放置されていれば、そのギャップを狙うのが本来の投資の醍醐味です。

実際の数字が示す通り、過去14年、20年、43年のさまざまな期間を通じて小型割安株が優れたパフォーマンスを収めてきた事実は、これから先の未来にも通用する可能性を示唆します。日本市場では、2023年からの東証改革で大企業に続き、小型企業への株主還元圧力も高まるでしょう。個人投資家が本質的価値を丁寧に見極め、割安な銘柄を拾うには、これ以上ない好機が到来しているのではないでしょうか。

おわりに

小型株投資はリスクが高いというイメージが先行しがちですが、それは一部の小型成長株を見て判断された誤解であることが多いのです。財務が健全で安定した利益を出し続ける小型割安株は、長期的な資産形成に適した選択肢になり得ます。機関投資家が参入しにくいこの市場で、独自の“α”を探してみるのも一つの戦略ではないでしょうか。

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