親が専門家顔負けの支援､発達障害の子｢応用行動分析学｣に基づく療育で注目 子どもの特性に合った関わりの技術を習得へ
発達障害の可能性のある子は通常学級に「11人に1人」
文部科学省は2022年、小・中学校の通常学級に学習面や行動面に困難さがあるなど発達障害の可能性のある子が8.8％、11人に1人程度在籍していると公表した（文科省「通常の学級に在籍する特別な教育的支援を必要とする児童生徒に関する調査結果〈令和4年〉」）。また特別支援教育を受ける児童生徒数も直近10年で倍増、とくに特別支援学級の在籍者数は2.1倍に、通級による指導の利用者数は2.3倍となっている（文科省「特別支援教育の充実について」）。
長年、発達障害やその傾向がある子どもと家族を支援してきたNPO法人ADDS 共同代表の熊仁美氏は、こうした状況をどう見ているのだろうか。
「実際に数が増えているのか、それとも困り感を抱える子どもたちが表面化して支援の必要性が認識されるようになってきたのかという2つの見方があると思います。私は後者の見方をしています。支援にたどり着くきっかけ自体が増えているのはよい面もあるのではないでしょうか」
熊氏が、NPO法人ADDSを立ち上げたのは2009年。ちょうど2005年に発達障害者支援法が施行され、世の中に発達障害という言葉が少しずつ知られ始めたころだ。発足から15年が経ち、子どもの特性に早い段階で気づき、支援につながることができる人が増える一方、「もしかしたら発達の問題を抱えているのではないか」と、まだ子どもの特性がはっきりしていない段階でも将来を心配して相談に来る保護者も多いという。
「確かに通常級の8.8％という数字は衝撃的ですが、それだけ学校のやり方になじめない子どもたちがいることを示しています。昔に比べると『みんな同じことをしなさい』という教育現場の姿勢はかなり変わってきていると思います。ですが、1人の教員が30人の子どもを見るという体制では、ある程度のルールがないと集団としての維持が難しいという現実もあります。個々の子どもに対するきめ細かな支援を現在の体制で行うのは難しく、人手不足は事実だと思います」
自閉症の子に言葉を教えるアルバイトがきっかけに
ADDSは現在、発達支援が必要な子どもに対する療育プログラムの研究開発、障害児通所支援、支援者育成を中心に事業を展開。指定管理を受託し運営する江戸川区発達相談・支援センターをはじめ、ADDS Kids 1st荻窪、ADDS Kids 1st鎌倉などを通じて発達支援を行っている。
ICTを活用した独自の療育支援アプリ「AI-PAC」は特許を取得していて、ほかの事業者にも提供している。これらも含めて2023年度に支援を提供した親子の数は401人、のべ2万2691人にのぼる。ADDSを立ち上げた理由について、熊氏はこう話す。
「小学校のころから『ブラック・ジャック』などの医療漫画が好きだったことや、虐待を受けた子どものケアを描いたトリイ・ヘイデンさんの『シーラという子』に影響を受けて、大学では心理学を専攻しました。発達心理学のゼミで応用行動分析学（ABA）に基づいた論文を読むと、自閉症の子どもが靴を履く練習をするためのスモールステップの組み方やほめ方、指示の出し方、手助けの減らし方など発達支援の具体的な方法が書かれていて、驚きました。学生の立場でも、再現可能で効果がある方法だという感覚を持ちました」
NPO法人ADDS 共同代表、江戸川区発達相談・支援センター センター長、公認心理師
2007年慶應義塾大学文学部心理学専攻卒業、同大学大学院社会学研究科心理学専攻博士課程修了、博士（心理学）。自閉症児の家庭療育をサポートする学生団体から活動を始め、2009年ADDSを設立。保護者支援や発達支援プログラムの開発と効果検証を行う。近年は、国立研究開発法人科学技術振興機構採択の研究プロジェクト代表者として、ABAに基づく早期発達支援の社会実装や科学技術の活用研究に取り組むなど、精力的に活動している。一般社団法人公認心理師の会理事、法政大学兼任講師なども務める
そんな折だ。後にADDSを共に立ち上げることになる竹内弓乃氏が、アメリカから帰国した自閉症の子に遊びの中で言葉を教えるアルバイトをしていることを知る。その療育プログラムが、まさに授業で学んだ応用行動分析学に基づいていることがわかり、熊氏も興味を持った。大学2年生のときだ。
