インテル｢独り負け｣招いたCEO肝煎り事業の混沌 時価総額はAMDの半分以下､直近業績は赤字転落

言わずと知れたCPU（中央演算処理装置）の大手メーカーであるインテル。同社の事業領域は大きく2つだ。「Core i」シリーズなどで知られるPC向けと、「Xeon（ジーオン）」というブランドで展開するサーバー向けのCPUだ。それぞれ、売上高の57％、23％を占めている。

2010年代前半までは、これらのCPU市場で100％近いシェアを誇っていた。だが10nm以降の微細化競争で躓き、製造を台湾TSMCに委託していたAMDの台頭を許すことになる。

近年はソフトバンクグループ（SBG）傘下のアームの攻勢も受けるようになっている。もともとスマホ向けに強いアームは、SBGによる買収後、PCやサーバー向けにも進出。アームのレネ・ハースCEOは「2030年までにはウィンドウズPCの過半がアームベースのCPUになる」と意気込むほどだ。

AI半導体市場への乗り遅れやライバルによる攻勢。インテルを取り巻く環境は確かに厳しいとはいえ、CPU市場でいまだ70％以上のシェアを握る超大手であるのも事実だ。実際、2024年1〜6月期もCPU事業では237億ドルを売り上げ、62億ドルの利益を稼いでいる。

先端技術開発で後れ

インテルの苦しみの元凶はむしろファウンドリー事業だ。この事業が垂れ流す莫大な赤字によって、CPUからの収益を食い潰してしまっているのが現在の姿である。

インテルのパット・ゲルシンガーCEO。インテルで30年間のキャリアを積み、VMwareCEOなどを経て2021年にCEOに就任した（写真：インテル）

これまで同社は半導体の設計から製造までを自社で一貫して行い、半導体の高性能化につながる微細化で業界をリードしてきた。

一方でTSMCや韓国サムスン電子が、ファウンドリー事業により半導体の生産規模を拡大。2010年代後半以降、インテルは先端技術開発で後れを取るようになった。

ファウンドリー事業への参入は、パット・ゲルシンガーCEOが2021年に掲げた戦略の柱だ。現行世代では他社への生産委託も活用する一方で、ファウンドリー事業で2025年内には1.8nm相当の次世代品を製造することでTSMCに追い付き、再び業界をリードすることを狙ったのだ。