事故多発｢パーソナルトレーニング｣見極めのコツ 61件が｢治療に1カ月以上要した｣､骨折事案も

「2010年代初頭からライザップのテレビCMが大々的に放映され、パーソナルトレーニングが一般的に認知されるようになりました。さらにその後、コロナ禍で感染対策の観点から集団指導を敬遠し、1対1の指導を選ぶ人が増加。パーソナルジムは大型ジムと比べ初期投資が圧倒的に少なくて済み、数百万円で開業できてしまうので、ビジネス面から見ても乱立しやすい。事故の発生率自体が上がっているかはわかりませんが、パーソナルトレーニングの場が増加したことで、事故の実数が増えているのは確かだと思います」

消費者庁の調査では、事故の被害者は9割が女性、年代別では40代・50代・30代の順に被害が多いという結果が出ている。この層の被害が増えているのはなぜか。

「問題が起こりやすい年代であることは間違いありません。とくに40代以降は、関節の可動域、腱や靭帯といった組織の柔軟性が落ちてきますから、ケガをしやすい。しかも、40代はまだ自分にお金をかけて美しくいたいという思いも混在していて、必ずしも健康のためだけにトレーニングを行うわけではありません。そうすると、無理な運動が入ってきて事故につながる可能性もあるわけです」

ただ、トレーニングを始める際の前提条件として、「運動する以上はケガをゼロにすることはできないということを、忘れてはならない」と岡田氏は指摘する。だからこそ、準備が大事だという。

「ケガをしやすい年代であれば、より入念な準備が必要。しっかりと食事、睡眠、事前のウォーミングアップをすることは最善の防衛策だと思います。しかし、そもそも利用者側のコンディションを踏まえ適切に指導してもらえるのが、パーソナルトレーニングのよさ。当然、トレーナーの選定も重要になってきます」

｢トレーニングプラン作成｣はわずか3割

国民生活センターが昨年4月に公表した調査資料でも、トレーナーの質には差がありそうな現状が見て取れる。