原発の敷地面積があれば太陽光はもっと発電可能--テスラ・モーターズＣＥＯ イーロン・マスク
カリフォルニアでは、太陽光パネルを設置する世帯などに対するリベート（自治体補助）の効果が大きい。もともと環境保護への関心が高く、人口密度も高いことから、効率的に太陽光パネルを設置できるという地理的な利点もある。
──日本でもまずは考え方を変えなければいけませんね。
長期的にはエネルギー源として何が適切かを考えなければならない。原発はコストの問題だけでなく、核廃棄物をどうするかという問題も抱えている。現状では、原子力は一見安価で簡単な選択に見えるが、先のことを考えるとどうか。
心理学の臨床実験で、伸びる子供の行動を分析したものがある。実験では子供に対して、「今ここにクッキーが１枚あるけれど、５分待てば２枚あげる」と伝える。伸びる子供は後者を選ぶ。目の前のことだけを考えてクッキー１枚に甘んずるか、先を見据えて２枚確保するか。
原発は間違いなく「クッキー１枚」の発想だ。
（聞き手：倉沢美左 ＝週刊東洋経済2011年9月3日号）
※記事は週刊東洋経済執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります。
Ｅｌｏｎ Ｍｕｓｋ
オンライン決済サービスのペイパルなど複数のネット企業を創業後、２００３年にテスラ・モーターズを共同設立。０８年にＣＥＯに就任。０２年創業した宇宙船開発のスペースＸのＣＥＯを務めるほか、太陽光発電ベンチャー、ソーラーシティの会長にも就く多忙な４０歳。
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