遺伝子検査で集められたデータの使い道と不安 ユーグレナ､ジェネシスヘルスケア､DHC…

活用法が模索されるが、課題もある。

（写真：Xeno / PIXTA）

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「あなたの祖先は、インドから海沿いにユーラシア大陸を移動して来ました」「お尻や太ももなどに脂肪がつく傾向があります」──。祖先の情報から太りやすい部位まで、さまざまな情報を提供する一般消費者向け（DTC）遺伝子検査。国内で普及し始めて10年以上経ち、市場は70億円近くにまで成長したとみられる。

安いものでは1万円台から検査できる。例えば古参のジェネシスヘルスケアが提供する「ジーンライフ」だ。累計の検査数は業界最大級で、300以上もの項目について調べられる。

DTC遺伝子検査は、現在の体調に関する医師の診断とはまったく異なる。論文などから推測された「確率の情報」にすぎないからだ。そのため、研究が進めば結果が変わることもある。2017年にユーグレナ傘下となったジーンクエストでは、定期的に結果の更新を行っている。

検査は基本的に一度きり

10年前には、DeNA子会社のDeNAライフサイエンスやヤフーなど、IT企業の参入が相次いだ。しかし遺伝子情報は生涯変わらないため、検査は基本的に一度きり。関心の高い消費者の需要が一巡してしまえば、爆発的な市場の伸びは見込めない。そうした背景もあってかヤフーは20年、DeNAは22年に消費者向けサービスを終了させている。