大人気｢N-BOX｣でEVを出せないホンダのジレンマ 国内4割を占める最量販車ゆえに冒険はできず

一方、今回のモデルチェンジではN-BOXのEV（電気自動車）版の投入はなされなかった。

ホンダは2040年までに日本も含めた世界で売る新車をすべてEVか燃料電池車（FCV）にする目標を掲げている。中国やアメリカでは昨年以降、新型EVの投入が本格化している。

軽商用車「N-VAN」ベースのEVを2024年春に投入する予定（写真：ホンダ）

国内独自規格である軽自動車についても、2024年春に軽商用車「N-VAN」ベースのEVを投入。さらに2025年にはハイトワゴン「N-ONE」ベースのEVも投入する予定だ。ただ、本命のN-BOXのEVモデル投入について、現状、ホンダが対外的に明示しているものはなく、「しっかりと検討したい」（高倉部長）というにとどまっている。

同じ軽EVでは、日産自動車と三菱自動車が共同開発し販売する軽EV（日産の販売車種名「SAKURA」、三菱自の販売車種名「eKクロスEV」）がいずれも計画以上の販売台数を記録し、市場での存在感を示している。にもかかわらず、N-BOXでEV化に踏み切らないのはなぜなのか。

EV化すれば大幅値上げは避けられない

背景にはEVの特性とN-BOXならではの事情がある。EVは生産コストがガソリン車に比べてかさみやすい。特に動力源となる電池は希少金属を多く使い、EVの生産コストのうち3割を占めるとされる。