ジャニーズ｢社名変更｣でも復活は相当厳しいワケ ｢変わった｣と思われるために何が必要なのか
社名を変え、「ジャニーズ」や「J」などのフレーズが消えたところで、同事務所への信頼が簡単に回復することはないでしょう（写真：mizoula／PIXTA）
19日にジャニーズ事務所が公式サイトで発表した文書が再び物議を醸しています。
「社名変更」など向かうべき方針を確認
「今後の会社運営に関するご報告」と題し、「代表取締役 東山紀之」の名前で発表された文書には、19日に取締役会を開き、主に4つのテーマについて議論を重ねたことなどが書かれていました。
皆さまのご意見、ご批判を真摯に受け止め、今後の弊社の在り方について検討を重ねて参りました。
本日、弊社取締役会を開催し、藤島が保有する株式の取り扱い、被害補償の具体的方策、社名変更、所属タレント及び社員の将来など、今後の会社運営に関わる大きな方向性についてあらゆる角度から議論を行い、向かうべき方針を確認いたしました。
今後、法務や税務その他の論点を精査する所存です。そして改めて、10月2日には、その進捗内容を具体的にご報告させていただきたく存じます。
被害者の方々、取引先、ファンの皆さまにおかれましては、ご不安、ご心配、ご迷惑をおかけしております。どうか今しばらくお待ち下さいますよう、何卒よろしくお願い申し上げます。
この全文の中で重要なのは、「藤島が保有する株式の取り扱い、被害補償の具体的方策、社名変更、所属タレント及び社員の将来など、今後の会社運営に関わる大きな方向性についてあらゆる角度から議論を行い、向かうべき方針を確認いたしました」という部分。なかでも、各メディアが報じ、人々の関心を誘っているのが「社名変更」でした。
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