中国市場で大不振の三菱自､密かに進む撤退検討 新型アウトランダーが低迷､選択と集中加速か

三菱自は新たな中期経営計画（2023～2025年度）でも、シェアが大きく、成長の見込める東南アジアやオセアニア、中東・アフリカ、中南米に投資の重点を置くことを決定。中国は欧州や北米と並んで、日産自動車、ルノーとのアライアンスに頼る姿勢を鮮明にしている。経営資源の限られる中堅メーカーだけに、選択と集中を進める必要があるわけだ。

三菱自は体力が限られるだけに、中国や欧州、北米はアライアンスに頼る姿勢を鮮明にしている（写真：日産自動車）

加えて、中国ならではの事情もある。中国事業は、現地資本である広州汽車集団との合弁で進めている。どうしても現地企業の意向に引きずられやすい。「言うことを聞かず、アンコントロールの状態になってしまっている」（三菱自幹部）という。

そもそも中国での販売不振の背景にあるのが、現地で急速に進むEVシフトに対応できていないことがある。中国市場は政府の優遇措置もあり、2022年の新車販売台数に占めるEVやプラグインハイブリッド車（PHV）など新エネルギー車の比率は25％に達した。その分、エンジン車の市場が圧迫された。